不妊症の治療にはさまざまな治療方法がありますが、大きく分けると一般不妊治療と高度生殖医療の二つがあります。
一般不妊治療はタイミング法、ホルモン療法、人工授精など。そして高度生殖医療は体外受精、顕微授精、凍結胚移植などとなります。
タイミング法は排卵日を予想して排卵日の前後に性交を行う治療法。つまり排卵日をできるだけ正確に医師によって予想し、タイミングに合わせて性交をする方法です。
基礎体温、ホルモンの数値、おりものの状態などによって予想を立てることになります。
ホルモン治療は妊娠のためのホルモンを補充したり、ホルモン分泌を促進させるためにホルモン治療を行うことも。
黄体ホルモンや排卵誘発剤を使うことがほとんどで、黄体ホルモンを注射や飲み薬として摂取する方法があります。排卵障害、子宮内膜症、着床障害などの人に行う治療です。
そしてもう一つの一般不妊治療として人工授精があります。タイミング法のように排卵日を予想して、その日に精子を子宮に人工的に入れる治療法です。
性交渉に障害があったり、精子が少なかったり、精子の運動性が低い場合、女性が高齢な場合などに使われます。
次に高度生殖医療は「生殖補助医療」とも言われますが、一般治療では妊娠が難しい場合や、女性の年齢が40歳以上であったり、卵管が詰まってしまっている場合などに行います。
一般不妊治療のように、自然妊娠に少しだけ医療が手を貸すという方法では妊娠できないときの治療法です。
まず体外受精があります。授精を体外で行います。そして授精して細胞分裂した授精卵を子宮内に戻します。
また顕微授精は精子と卵子を採取し、体外の顕微鏡を使用して卵子の中に精子を注入するところも医療の手を借りる方法です。体外受精で妊娠できなかったり、精子がとても少ない場合に行います。
もう一つは凍結胚移植という方法ですが、体外受精を行ってから胚を凍結させます。それを排卵のタイミングに合わせて子宮に移植するという方法です。
体外受精は20～70万円、顕微授精は30～50万円、凍結胚移植は13万円前後と、とても高額になるので助成金を利用することになります。
不妊症治療の流れについて
不妊治療の種類には幾つかの方法がありますが、まず不妊治療の流れに沿って行います。問診や視診、触診をしてから不妊検査がスタート。
まず一般検査を行い、それによって不妊治療の方針を決定しますが、場合によってはもう少し深い検査をした方がいいという場合もあります。
そして不妊治療へと進んでいきますが、保険が利かない治療もあるため夫婦で今後の流れをどうするか医師と相談していくようになります。
可能性のある方法で保険が利く方法があるなら、まずそこからスタートするカップルもいるでしょう。
また保険が利かず数十万円もかかる治療を、すぐに受けたいというカップルもいます。しかし金額だけでなく、そのカップルの不妊原因によって、医師が的確な方法を教えてくれるはずです。
それに従うのが一番妊娠への近道となりますが、夫婦できちんと後悔のないように話し合って決めることが大切です。
そしてある程度一つの方法で結果が出なければ、次の可能性のある方法をやってみるなど、治療方法を変更させていくこともあります。
不妊症治療は辛いのか
不妊症治療は確かに辛いところもありますが、夢にまで見た妊娠への近道なので逆に嬉しい気持ちにもなります。この両方の思いが交錯しているのが本当のところではないでしょうか。
不妊治療は確かに不妊を克服して妊娠につなげる効果があります。しかし不妊治療をすることで、より焦りを感じる女性もいるのです。
それは毎月病院に行って不妊治療をする必要があり、夫は病院で精子を採取しなければならないこともあります。
そしてそのたびに保険が利くといっても、やはり治療費が必要となります。そのような状態の中で、少しでも早く妊娠しなければという焦りが女性のストレスになることもあるのです。
また高額治療をする場合は助成金は申請できますが、それでも毎月大金が必要となります。
例えば夫は経済的にも無理だと感じるようになり、女性は少しでも高額治療ができなくなるぎりぎりの年まで、なんとしても頑張りたいと思うなど、夫婦の中でも治療に対する考え方が違ってくることもあります。
それによって夫婦の関係がぎくしゃくしてしまうこともあります。これほど辛いことはありません。夫婦の関係が悪くなってまで不妊治療を続けるというのも、本末転倒ということになってしまうのではないでしょうか。
このように肉体的ではなく、精神的に辛い思いをすることも。そして年齢などで助成金の申請もできなくなってくると、治療もあきらめなければならない場合も。
また経済的に続かないために、治療をあきらめなければならないこともあります。
そんな切り上げる時期も、とても辛い思いをすることもあるでしょう。不妊治療にはそんな辛い部分もあるのです。それもすべて承知の上で、不妊治療に踏み切ることが大切ではないでしょうか。
特に高額治療の場合は、費用という面でも切迫してくる可能性があるので注意しましょう。
そのため夫婦でどのぐらい行ったら治療は諦めようということを話し合って、決めておくといいでしょう。そして夫婦の関係だけは、崩さないようにしたいものです。
不妊症に対する東洋医学と西洋医学
不妊症に対する治療は、現在一般的に医師が行うのは西洋医学に基づいたものです。しかし西洋医学だけでなく、東洋医学による不妊治療も人気があります。そこでどのような方法があるのかなどこの2つを比べてみましょう。
西洋医学では超音波で卵巣などを観察して排卵日を予想するとうタイミング法があります。これはある意味自然妊娠のお手伝いをするもので、性行為のベストなタイミングを医学の力で知るというものです。
次に排卵誘発剤を使った、排卵誘発法があります。自然の妊娠とは言いにくい治療となるのがこの辺からです。排卵しにくい場合や、無排卵症などの場合もこの治療によって妊娠に成功する可能性があります。
そして他にも西洋医学では、人口受精や体外受精という方法もあります。男性の精子の中から質の良いものを選び、排卵日前日や排卵日に子宮に人口的に注入する方法が人口受精です。
体外受精は卵子と精子を取り出し、体外で受精させて受精卵を子宮に戻し着床したら妊娠が成功します。
このように西洋医学の場合、だんだんナチュラルな妊娠から相当かけ離れた治療になるのです。人口的な妊娠治療が良い悪いという意見は個人の見解ですが、現実にこれらの西洋医学によって妊娠に成功している人も多くいます。
しかしこのような西洋医学に基づいた不妊治療でも、なかなか妊娠しない人も。そんな人が東洋医学によって妊娠に成功したという場合もあります。
東洋医学ではその人の体質にあった漢方薬によって、体質を改善することからスタートします。体質的に代謝が高まり、ホルモンの乱れや自律神経の乱れを改善することで、妊娠しやすい体質にしていくものです。
漢方薬などで体質改善した後、自然妊娠を期待することになります。最近は西洋医学の不自然な妊娠により、体調を整えて自然な妊娠の方を選ぶ人も増加。
また東洋医学で体調や体質を改善し、西洋医学の力を借りて妊娠をしやすくしたいということで、両方を組み合わせて行っている女性も。
また不妊は女性だけの原因ではないので、男性も一緒に治療を受けることも大切ではないでしょうか。
不妊症の治療費について
不妊症の治療費についてのご紹介です。また費用が高くなる高度生殖医療（高額不妊治療）に関しては助成も申請できるので、当てはまる人は随分気楽に受けることができるようになりました。
また一般治療であってもほとんど保険が利くため、負担する料金はだいぶ楽になっています。
不妊治療には一般不妊治療と高度生殖医療（高額不妊治療）がありますが、助成の申請ができるのは高度生殖医療の治療を受けた人のみとなっています。一般治療は保険が利き、その上医療費控除なども利用できる可能性も。
不妊の検査が終わり、医師との不妊治療の方針が決まると治療はスタート。途中で効果が見られないときには、他の方法に移行することも医師と相談することになりますが、もちろん受ける側の自由が尊重されます。
一般不妊治療として3つありますがその中の一つとして、一番自然なかたちに近く、少しだけ医療で妊娠へのお手伝いをするタイミング法は、医師が性交のタイミングをチェックするもので、保険適用内となり2000円～2万円となります。
次にホルモン療法というものがありますが、ホルモンの分泌が悪い人、バランスの悪い人に使われる方法で、黄体ホルモンを注射や飲み薬などで摂取する方法があります。
着床障害などにも使われる方法で2000円～20万円と保険適用されますが、費用の幅は広くなります。
他にも人工授精がありますが、タイミング法よりもう少し医療のお手伝いが加わるもので、精子が少ない、運動量が低い、女性が高齢などのときに行う治療で約1万円～5万円とのこと。
ここからは高度生殖医療となり、助成金を受けることもできます。まず体外受精ですが授精を体外で行って、細胞分裂した授精卵を子宮に戻すという方法です。授精がうまくいかない人に行う治療ですが、料金は保険適用外で約20万円～70万円となります。
また精子摂卵子を体外の顕微鏡で授精を人工的に行います。卵子の中に精子を注入する治療で費用は30～50万円程度。最後に凍結胚移植という方法もあります。
これは体外受精をさせて、胚を凍結してタイミングに合わせて子宮に移植というものです。費用は13万円前後と言われています。
不妊症治療のために診断書はいるのか
不妊治療はとても高額治療になることもあります。そこで助成を利用しなければ続けることも難しくなります。
不妊検査の診断書は、不妊治療の助成を受けるときに必要ありません。助成の申請書には医師が記入するところもあるので、そこに医師の記入があれば問題ないのです。
しかし不妊治療についての自己負担分を、勤め先などの会社に借りるなどの場合は会社によって診断書が必要になることもあります。
さて、特定不妊治療に対する助成について少し触れておきましょう。特定不妊治療の助成金を請求するには体外受精、顕微受精、凍結胚移植などの高度不妊治療をした場合となります。
これは国で行っている助成なので47都道府県どこでも受けることができる助成です。
他にも医療費控除で戻ってくる分もあります。この場合は10万円以上に対して控除が受けら得ます。もちろんまるまる10万円以上が戻るというものではありません。
収入によってもその割合は違いますのでお間違いなく。医療費控除を受けるには確定申告する必要があり、家族の中の一番収入の高い人が申請すると多く戻ってきます。もちろん診断書は必要ありません。
